学長メッセージ

背景

サステナブルな社会をデザインし、
実現に向けて貢献する人材を育成します

学校法人 先端教育機構 社会構想大学院大学 学長 吉國浩二

学校法人 先端教育機構
社会構想大学院大学
学長 吉國 浩二

1975年東京大学経済学部経済学科卒業。1975年日本放送協会入局。報道局経済部長、横浜放送局長、理事を歴任し、2012年4月~2016年2月専務理事、役員としてコンプライアンス、人事、総務、関連事業、コンテンツの2次展開・海外展開、広報等を担当し、2016年退任。2017年4月~事業構想大学院大学副学長 (2019年3月退任)、法政大学監事。2019年4月~ 社会情報大学院大学学長、2022年4月より社会構想大学院大学学長、日本たばこ産業 (株)監査役。

本学は2022年4月「社会構想大学院大学」に名称を変更し、新たなスタートを切りました。

 

 2017年に開学した本学は、企業や組織のコミュニケーション戦略を中核となって担う人材の育成に取り組んできました。すでに4期・100名を超える修了生が誕生し、この場で習得した専門分野の知見を自らの業務の革新に役立てるべく実践に励んでいます。環境問題の深刻化や格差の拡大などで従来型の資本主義の限界が明らかになり、サステナブルな社会の実現が喫緊の課題となっている中で、組織と社会の接続役となり、課題解決に向けて理念を社会と共有しその道筋を探求していくコミュニケーション部門の役割は一層重要になっています。

 

 一方、これからの高等教育では「実践知に基づく教育」の必要性が指摘されていますが、それを担う人材の養成や組織の整備はまだまだ立ち遅れています。本学では大学院の活動と並行してこれらの教育を担う実務家教員の養成に取り組んでまいりましたが、こうした取り組みの集大成として20214月に「実務教育研究科」を開設しました。また、実務家教員に加えて、新しい教育課程を設計する人材、さらには企業や組織の研修担当者など、実践知に基づくリカレント教育に携わる人材の育成にも乗り出しました。 
 このように複数の研究科を持つ総合専門職大学院へと進化した本学の特徴を一層明確にするために、今回、名称変更に踏み切ったものです。同時に従来の「広報・情報研究科」につきましても、時代の要請に応えた新しいコミュニケーション活動のあり方を探求するという観点から「コミュニケーションデザイン研究科」に改称しました。

 

 専攻は「コミュニケーションデザイン」と「実務教育」に分かれますが、どちらも目指すのはサステナブルな社会の実現です。あるべき社会をデザインし、自らの業務を通じてその実現を目指す。そうした能力のあるプロフェッショナル人材を一人でも多く生み出していくため、本学は最新の知見を取り入れた教育課程を用意しています。院生は既存の学問を吸収するだけではありません。様々な理論を自らの実践に当てはめて新たな知の体系を構築する、まさに理論と実践の融合に挑戦しているのです。

 

 本学には企業や公共団体をはじめ様々な組織・職域に所属する人材が集まっています。多彩なキャリアを積んだ院生の皆さんが切磋琢磨して成長できる、充実した2年間を過ごせるよう私たちも全力でサポートして参ります。