コミュニケーションデザイン研究科
いま求められる
「広報・コミュニケーションのプロフェッショナル」とは
Society 5.0と呼ばれる現代社会では、「知識・情報の適切な利活用」を実現するための能力や機能があらゆる場面において求められます。そうした状況において、組織と社会を繋ぐ「情報のターミナル」としての機能を有するコミュニケーション部門（広報、営業、企画、マーケティング、社長室など）の重要性はますます高まっています。高度に複雑化した現代社会においては、こうした部門における多様なステークホルダーの特性に応じた関係づくりこそが組織の生命線であり、こうした実務を担い、コミュニケーションを組織経営のなかに位置づけることのできるプロフェッショナルの需要があらゆる業種・業界において高まっているのです。また、コミュニケーションが求められるのは企業組織にとどまりません。公共領域でも同様に、組織の理念を正確に捉え、内外へと明確に伝え、そして社会の声に耳を傾けるなかで、共感と信頼を醸成しながら受け手との関係性を構築していく必要があるのです。
こうしたテーマについて、国内ではOJTのなかで能力を磨くことがほとんどであり、専門的かつ体系的に学ぶ機会は必ずしも多くありません。コミュニケーションデザイン研究科の目的は、広範な視野と高い職業倫理観に基づき、社会動向やメディア環境の変化を冷静に分析し、本質を捉えた未来志向のコミュニケーション戦略を立案・実行するとともに、コミュニケーションの観点から社会・組織・個人の直面する課題を解決できる人材、すなわち「社会と組織と人を繋ぐ、コミュニケーションデザイン領域の高度専門職業人」を養成することにあります。
※ 参考：社会の変化に耐えうる広報人材を育成 社会構想大学院大学の取組 （外部サイトに移動します）
養成する人材像
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1 - 組織の広報・広告、企画部門などコミュニケーション領域の仕事に従事する者。とりわけ、将来の情報担当役員 （CIO、CCO）をめざして専門能力の向上に挑戦する者
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2 - PR会社、広告代理店、コンサルティング会社など、コミュニケーションデザインに関する諸提案を業務とする企業の社員、および専門能力の向上をめざすメディア系企業の職員
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3 - 官公庁、地方公共団体とその関連団体等で広報・広聴・企画等の業務に従事する公務員、ならびに地域活性化をめざす団体（NPO等）、学校法人等の広報担当者
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4 - コミュニケーションデザイン分野での専門性を磨き、就職や社会活動においてキャリアの向上をめざす者
大学基準協会「広報・情報系専門職大学院認証評価」適合判定
本研究科は、2021年度に実施された公益財団法人大学基準協会による分野別認証評価で「適合」の判定を受けました。認証評価は、学校教育法ですべての大学が定期的な受審を義務付けられている第三者による客観的な評価です。本学は社会人向け専門職大学院として、教育課程・教員組織・その他教育研究活動の状況について、5年以内ごとに第三者評価を受けることになっています。なお、同評価の結果は2022年度以降「コミュニケーションデザイン研究科」への名称変更後も引き継がれます。詳細はこちらをご覧ください。