石川 慶子

経歴

東京都生まれ。東京女子大学卒。参議院事務局勤務後、映像制作プロダクションにて海外ロケ中心に映画やテレビ番組の制作に携わる。1995年から広報PR会社所属。2人目の妊娠を機に有限会社シンを設立して独立。危機管理広報のプロフェッショナルとして活動を開始。2002年からリスクマネジメントと広報を中心に学会での研究活動に取り組む。2015年非言語コミュニケーション技術として「外見リスクマネジメント」を提唱。現在は、企業・団体に対し、信頼向上のメディアトレーニングやリスクマネジメント、危機管理広報の訓練プログラムを提供。
普及啓発活動として、組織と個人のリスクを考えるYouTube番組「リスクマネジメント・ジャーナル」（2018年～）、Yahoo!エキスパート「記者会見や企業のリスクマネジメントに関する解説や分析」（2019年～）で定期的に発信。
調布市教育委員（2012年～2016年）、日本広報学会理事、公共コミュニケーション学会理事、日本リスクマネジャー＆コンサルタント協会副理事長を歴任。

所属学会・団体等

・日本広報学会
・公共コミュニケーション学会
・日本リスクマネジャー&コンサルタント協会

実務上・研究上の主な業績

【実務上の実績】
大手旅行会社、大手航空会社、大手電力会社、大手ガス会社、大手製造メーカー、大手飲料メーカー、大手生命保険会社、エンターテイメント会社、防衛省、警察大学校、内閣府、各自治体、教育委員会、商工会議所、農協、労働組合、日本弁護士連合会、日本司法書士会連合会、教員研修センター、消防大学校、国土交通大学校 での講演等。
【主な書籍】
「マスコミ対応緊急マニュアル～広報活動のプロフェッショナル」（2004年, ダイヤモンド社）
「なぜあの学校は危機対応を間違えたのか」（2021年, 教育研究開発所）第15回日本広報学会賞　教育・実践貢献賞受賞
【主な研究活動】
「リスクマネジメント観点から見た広報人材の能力開発を考える～人権デューデリジェンス時代を見据えて」（2023年, 日本広報学会全国研究発表大会）
「ポジションペーパー比較からの考察～学校クライシス事例から」（2022年, 日本広報学会全国研究発表大会）
「メディアトレーナー育成研究に必要な視点」（2021年, 日本広報学会全国研究発表大会）
「外見リスクマネジメント学習プログラム～クライシスコミュニケーション、印象管理として」（2019年, 総合危機管理学会にて発表, J-Stage掲載）
「女性のためのウォーキングプレゼンテーション・プログラム開発の必要性」（2019年, 広報研究フォーラム発表）
「公式行事における外見リスクマネジメントの必要性」（2018年, 公共コミュニケーション学会 事例交流・研究発表大会）
「メディアトレーニングを活用したハラスメント予防プログラムの可能性」（2018年, 広報研究フォーラム発表）
「アクションラーニング、マイクロラーニングを取り入れた外見リスクマネジメント学習プログラム」（2018年, 日本広報学会全国研究発表大会）
「リスクマネジメント国際規格31000フレーム活用による外見リスクマネジメントの推進」（2016年, 日本広報学会全国研究発表大会）
「過去の教訓を生かした災害広報の確立を」（2013年, 日本広報学会 行政コミュニケーション研究会レポート）
「川崎市事例研究レポート」（2009年, 日本広報学会 行政コミュニケーションの現状と課題レポート）
「行政の広報部門に必要な能力と知識研究」（2008年, 日本広報学会 行政コミュニケーション研究会レポ－ト）
「企業広報におけるブロガーリレーションズ」（2007年, 日本広報学会 CGMコミュニケーション研究会レポート）
「公益通報者保護法を通して広報とリスクコミュニケーションについて考える」（2006年, 日本広報学会 企業と社会の新しいコミュニケーション研究会レポート）

メッセージ

映画「宣戦布告」に携わったことや臨月で裁判所に足を運ぶといった自分のクライシス経験から、「どうしたらこの映画プロジェクトを成功させられるのか」「リスクを予測したり回避したりするマネジメントはあるのだろうか」「どうやって自分のメンタルを維持して人生を生き抜けばいいか」と考え、リスクマネジメントの勉強を始めました。専門書を読んでも定義がばらばらでしたので、さまざまな団体を探して行きついたのが日本リスクマネジャー＆コンサルタント協会と日本広報学会でした。この2つの団体での実務家・研究者との議論で思考を深めたり、人材・組織開発関係者から能力開発について示唆を受けたりする中でリスクマネジメント訓練プログラムを工夫してきました。一瞬の判断ミスが、人の命を奪い、組織を破綻させ、多くの不幸をもたらしてしまいます。それを回避するための力を本大学院大学で身につけ、よりよい組織や個人のあり方に役立てていただきたいと思います。